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線放射化分析法による鉄鋼標準物質中の微量なヒ素とアンチモンの定量木村 敦; 大島 真澄
鉄と鋼, 90(12), p.1004 - 1009, 2004/12
鉄鋼スクラップの利用拡大や高機能鋼の発展に伴い、微量不純物元素(トランプエレメント)をsub-ppmオーダーで定量する技術の確立が大きな問題となっている。そこで、本研究では、われわれのグループが開発した多重線放射化分析法を用いて鉄鋼中のAs, Sbの定量を行った。その結果、定量値は数%
0.1ppmの幅広い範囲で認証値とよく一致した。定量下限値は従来の放射化分析法と比べて大きく改善し、定量下限はAsで0.01ppm、Sbで0.005ppmであることが確認された。また、定量値のばらつきを求めるために繰り返し測定を行ったところ、ppmオーダーの測定に対して定量値のばらつきは10%以下のsub-ppm程度と十分に小さく、本手法は定量手法として精度が高いことが確認された。以上の結果から、本分析法により、鉄鋼中の微量As, Sbが化学分離を伴わずに高確度で定量できることが確認された。
廣木 成治; 阿部 哲也; 丹澤 貞光; 中村 順一*; 大林 哲郎*
JAERI-Tech 2002-056, 11 Pages, 2002/07
JAERI-Tech-2002-056.pdf:0.79MB
ITER粗引システム設計の妥当性を評価するため、2段ルーツ真空ポンプシステムの軽元素ガス(軽水素H
,重水素D,ヘリウムHe)及び窒素ガスNに対する排気特性(排気速度及び圧縮比)の試験をITER R&Dタスクとして実施した。試験では、エドワーズ社ルーツ真空ポンプEH1200(1台,公称排気速度1200m
/s)と同EH250(2台,同250m/s)及びロータリーポンプ(1台,同100m/s)を直列に接続し、ヨーロッパ真空規格に準拠して実験を行った。そして、2段ルーツ真空ポンプシステムのD及びNに対する最大排気速度はそれぞれ、1200と1300m/hであり、公称排気速度を満たすことを確認した。本試験結果は、2段ルーツ真空ポンプシステムからなるITER粗引システム設計の妥当性を裏付けるものである。
西村 秀夫
3rd Regional Training Course on State Systems of Accounting for and Control of Nuclear Material, 25 Pages, 1991/00
核物質を取扱う原子力施設では施設計量管理精度を維持している。この一環として記録・報告の制度があるが、国内・国際保障措置からの要請、施設操業・管理上の要請等から複雑な精度となっており、そのコンピュータ化は必須である。このような施設レベルの核物質計量管理の記録・報告システムに関して要件の整理を行って標準化するとともに、国内・国際保障措置に基づく要件を中心にコンピュータ化を行って標準化モデルシステムFARMSを開発した。本件では、施設における記録・報告システムの標準化及びそのコンピュータ化、FARMSコードの概要等について紹介するとともに、FARMSによるデータ処理の実演を行って、コンピュータ化の利点、課題等について理解を得る。
熊原 忠士; 和田 雄*; 米原 博人; 吉川 博
REAL TIME 91: Proc. of the 7th Conf. on Computer Applications in Nuclear,Particle and Plasma Physics, p.17 - 22, 1991/00
SPring-8は1GeV線形加速器、8GeVシンクロトロン、8GeVストレージリングで構成される大規模施設である。これらの構成要素は、利用者の要請や実験内容に応じて、有機的に結合させ、小人数の運転員によって効率的に運転される必要がある。このため、SPring-8の制御系は多数のメーカーによって製作される上に、柔軟性が強く望まれるため、極力モジュール化や標準化を進めるように考えられている。標準化する要素としては、高速バックボーンネットワーク(FDDI)、設備内ネットワーク(MAP)、デバイスコントローラ(VME)、ユーザーインタフェース(GUI)などである。ここでは、大型放射光施設(SPring-8)の制御系の設計概念について報告する。
西村 秀夫; 井原 均; 久松 義徳*
JAERI-M 90-111, 236 Pages, 1990/07
核物質を取扱う原子力施設では施設計量管理制度を維持している。この一環として記録・報告の制度があるが、国内・国際保障措置からの要請、施設操業・管理上の要請等から、複雑な制度となっており、そのコンピュータ化は必須である。このような施設レベルの核物質計量管理の記録・報告システムに関して要件の整理を行って標準化するとともに、国内・国際保障措置に基づく要件を中心に、コンピュータ化を行って標準化モデルシステムFARMSを開発した。本システムはまた、「日本国のIAEA保障措置支援計画(JASPAS)」の1プロジェクトとして開発したもので、東南アジア・太平洋地域を対象とした国内計量管理制度に関するトレーニングにおいて使用した。本報告書は、施設における記録・報告システムの標準化及びそのコンピュータ化、FARMSコードの利用方法等について記述している。
角川 正義
情報科学技術研究集会発表論文集, 23, p.55 - 61, 1987/00
INIS(国際原子力情報システム)において、利用者の立場で使いやすい検索語用語集を大型計算機を用いて作成する方法を開発した。この用語集は、INISのシソーラスの磁気テープを抜粋して編集したものであるが、次のような工夫を加えた。(1).利用者の希望する専門分野のみの用語を収録する。(2)INISのシソーラスの特徴を残しながら、KWIC式配列とし、視覚上の使いやすさを考慮する。 この用語集の編集と印刷は、筆者の作成したプログラム(COBOL)にINISの専門分野分類記号を入力すれば自動的に完成するので、利用者の目的に応じて編集内容を多様化でき、印刷物の更新も容易である。
平野 雅司; 秋元 正幸
JAERI-M 85-115, 77 Pages, 1985/08
THYDE-P1コードによるFIXII中破断実験の実験前予測計算結果を報告する。本実験は、外付き再循環ポンプ沸騰水型軽水炉(BWR)に於ける再循環ライン中破断冷却水喪失事故(LOCA)を模疑した実験である。本実験はFIXII実験装置での初めてのLOCA実験であり、OECD NEA CSNI国際標準問題に採用された。これまでTHYDE-P1の検証計算を、加圧水型軽水炉に対して広範に行って来たが、本計算がBWRへの初めての適用である。本計算の目的は、THYDE-P1がBWRに適用可能であることを検証すると同時に、今後のコードの改良のためにモデルの不備を検討することにある。実験結果が公開された後、予測結果と実験結果の比較を行った。その結果、本予測計算は実験で観測された重要な事象を適切に予測したことが示された。
熊原 忠士
電子工業月報, 22(3), p.44 - 49, 1980/00
昨年10月17日から10月19日にかけて、サンフランシスコで開催されたIEEE(米国電気電子学会)主催の'79ニュークリア・サイエンス・シンポジウムの中から、CAMACとマイクロプロセサ利用に関するものを中心に概略内容を紹介した。この内容を、1.'79 NSSの概要と総会の話題,2.マイクロプロセサ利用CAMACシステム,3.一般的なCAMACシステム,4.FASTBUS関係,5.一般的なマイクロプロセサ利用機器、に分類して、21件の発表の概要をまとめた。ここでは、拡張型CAMACシステム,FASTBUS,マイクロプロセサ関係の規格など、来る1980年代に向けての新しい放射線計測器分野の標準化の動きを重点的に取り上げた。
熊原 忠士
電子通信学会誌, 61(12), p.1316 - 1325, 1978/00
CAMACは、基本となる構造部分の規格から、システムの構成規模に応じて、標準化範囲の拡大が行われ、パラレル・ハイウェイ規格やシリアル・ハイウェイ規格が追加され、さらには分散型システムや使用言語に標準化が進められるようになっている。ここではこのようなCAMACシステムの動向を解説した。CAMACの概要としてCAMACの基本構造、CAMACのマルチ・クレート・システム、CAMACのマルチ・コントローラ規格について触れ、CAMAC応用システムの現状としてシリアル・ハイウェイ・システム、マイクロ・プロセッサの応用について述べ、CAMACの今後の方向として高速バスの概要について述べている。このように現状でのCAMACのトロピカルな話題についてまとめた。
熊原 忠士; 猪俣 新次; 小沢 皓雄; 大内 勲; 佐藤 孝雄
JAERI-M 6003, 68 Pages, 1975/03
CAMACは電子計算機を用いるデータ処理装置のインタフェイス・ユニットに関する国際規格である。この規格は、種々のメーカで製作されたインタフェイス・ユニット間の互換性を保つために、必要となる機械的構造や信号の標準を規定したものである。ここではCAMACユニットの使用や設計にあたって、このCAMAC規格を理解しやすい形で整理しておく必要が生じ、本書をまとめたものである。この原文はEURATOM REPORTのEUR-4100e(1972)「CAMAC-A Modular Instrumentation Sysytem For Data Handling-Revised Description and Specification」である。
本木 知佳*; 古田 紘野*; 山口 和哉*; 齊藤 信悟*; 藤原 英城*; 芝野 幸也; 角 美香; 影山 十三男
no journal, ,
核燃料物質の計量管理に用いられる同位体希釈質量分析法(IDMS法)では、標準物質生産者として認証された機関により製造される標準物質が必要となる。Pu標準物質は国際的に希少な物質であることから、国内確保に取り組んでいる。日本原燃では標準物質生産者ではないが、プルトニウム標準物質の調製技術開発に取り組んでいた原子力機構に委託し、MOX粉末から精製されたプルトニウムを用いてJ-MOXで必要となる標準物質を調製する技術の開発を行った。
